高度化、多様化、国際化した現代社会において「安全」や「安心」はあらゆる分野で必要 不可欠なキーワードとなっています。このような時代の要請に対して、弊社は創業以来から 一貫して“安全と安心”を追及し、最高のセキュリティサービスを提供してきました。 私たちガード・リサーチは、あらゆるセキュリティニーズに対応できる警備専門家集団としての 自負を持ち、皆様の生命・財産を守るセキュリティパートナーとして、社会に貢献していきます。

街の安全を守る。

名古屋に根ざした警備会社

ガード・リサーチは昭和45年9月、名古屋で設立した会社です。
当時、名古屋に警備会社が少なかったこともあり、地元に根差した警備専門会社は非常に重宝されました。
地元の大手自動車会社を皮切りに、各公営施設、クレジット会社、小中学校、官公庁等々から取引をいただき、現在では優秀な警備スタッフ700名以上が働く、東海地区屈指の警備会社に発展。 名古屋駅エリアの事業開発関連業務も頂けるほど地域で頼られる企業になりました。
その後、東京本部を設立。現在では中部から関東まで営業地域を拡大しています。

エリア展開

弊社の警備品質には各方面より高い評価をいただいており、最近では東海地区だけでなく、関東地区、北陸地区においても 活躍の場を広げております。

ガード・リサーチの営業拠点

  • 名古屋事業本部

    名古屋市中区錦1丁目20番12号 / 警備員数 400名

  • 東京本部

    東京都渋谷区神泉町9番地5号 / 警備員数 100名

  • 三河事業本部 豊橋支社

    豊橋市広小路1丁目39番地 / 警備員数 120名

  • 三河事業本部 豊田営業所

    豊田営業所豊田市小坂本町1丁目5番地10 / 警備員数 115名

事業所情報

信頼。そのすべては「人」ひとりから。 信頼。そのすべては「人」ひとりから。

昨今の情報技術の急激な進化によって、警備という仕事は大きく様変わりしました。しかし、どれほど優れたシステムがあろうと、 運用するのは人間です。正義感や遵法精神に富んだ人間性、的確な判断力、豊富な経験とノウハウ、危機感知への直感。 そのようなヒューマンリソースを基盤に持たずして、質の高いセキュリティサービスは提供できません。お客様の信頼も得られません。 だからこそ私たちは「人材」をなによりも重要視しています。創業以来「個々が企業を代表する」を信条に一貫し人材育成に努めてきました。 ヒューマンリソース向上のための緻密な教育プログラムが、ガード・リサーチにはあります。

反社会的勢力対応室

近年では暴力団をはじめとした反社会勢力がはびこり、市民の安全で平穏な生活を脅かし、企業の健全な経営を阻害するなど多岐にわたって 社会問題化しています。このことから、都道府県では暴力団への利益供与や企業の暴力団活動への協力などを禁じ、暴力団への影響力を排除することを目的とした「暴力団排除条例」を施行しました。この条例は暴力団との関係を断つことを求められていることや、新しく暴力団との関係を持つことも禁止しています。
そこで弊社では、今までのセキュリティサービスに加えて、このような反社会勢力に対し、「暴力団排除条例」を遵守する意識を高めていただくために、経験豊富な暴力団対策の専門官(元暴力団担当警察官)を配置したCPD室を設置しました。 企業防衛のお役に立つよう万全を期しております。何卒CPD室をご利用いただきますようお願いいたします。

反社会的勢力対応図 反社会的勢力対応図

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社会貢献

健全で持続可能な社会作りのために社会貢献活動を展開しています。

①毎年、年末特別警戒に警備員が参加し、警察官と合同で地域の防犯パトロールを実施しています。
②各地域の、防犯協会、交通安全協会、に加入し積極的に、地域の防犯活動、交通安全活動を実施しています。
③災害警備出動時にボランティア予定人員を50名準備しています。
・緊急交通路の確保等に関する交通誘導警備業務
・被災地、避難場所等における警戒警備業務
・その他警察が必要と認める警備業務に出動するため、要請があればいつでも出動できるよう、日頃より準備をしています。

環境への配慮

健全で持続可能な社会作りのために社会貢献活動を展開しています。

①エネルギー削減目標を設定しエネルギー削減に努めています。
・各事業所ごとに、電気・ガス・ガソリン・紙につき使用料の削減目標を年毎に定め、エネルギー削減に努めています。
②環境についての教育・啓発を行っています。
・社員全員に対し、年2回行う、集合教育の際に環境教育を実施しています。また、廃棄物の分別リサイクルを徹底しています。
③環境に関する法令を遵守します。
・環境に関する法規制などについて、法改正、行政の動きを確実に把握し、的確に企業活動に反映させています。
④地球温暖化対策や循環型経済社会の構築に取り組んでいます。
・パソコン、事務機器などの交換時におけるクリーン製品の購入推進を行います。
・紙製品の、再生し利用の拡大を推進しています。
・クールビズ・ウォームビズを制度化し実施しています。